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2016年06月16日   乳癌診療体制と働く環境に関するアンケート調査

 

 

「乳癌診療体制と働く環境に関するアンケート調査」結果のご報告と御礼

過日、男女共同参画委員会では認定施設の責任者の先生方へ「乳癌診療体制と働く環境に関するアンケート調査」を行いました。日常診療でお忙しい中、224/434 (51%)の御施設からご回答をいただき、誠にありがとうございました。
日本乳癌学会の構成員に占める女性医師の割合が年々増加しており、とくに20歳、30歳台では会員の過半数が女性医師となっております。今回のアンケート調査では、会員個々人よりは日本乳癌学会認定施設の状況把握を目的といたしました。今後、さらに外科の中での乳腺外科の特殊性などについても考察を深め報告書をまとめていく予定ですが、現時点での結果概要について、ご報告申し上げます。

アンケート結果

① 概要

  1. 乳腺診療に携わる外科医全体、乳腺専門医、レジデントにおける女性医師の割合は、それぞれ22%, 25%, 38%であった。
  2. 女性医師のうち既婚者は28%で、そのうちの子供がいる割合は76%であった。
  3. 乳腺専門医について、女性は男性より大学病院(39%, 33%)、がん専門病院(12%, 7%)に所属する割合が高かった。
  4. → 現在、大きな病院に勤務する若い女性医師が、今後結婚、出産を経験する時に、どのような離職防止策を講じることができるのか、また専門医として責任ある立場で診療にあたっていけるのか、が課題といえる。

② 乳癌診療体制について

  1. 主治医制と複数主治医制をとっている施設の割合は約半々であった。
  2. 両者に当直回数に大きな差異はなく、約2回/月が最も多かった。
  3. オンコールの回数は、複数主治医制では1/月, 3-4回/月に、主治医制では5-6回/月、30回/月にピークがあった。後者では、1, 2人体制で診療に当たっていることが推察された。
    → フリーコメントとして、男女問わず、外科/乳腺外科医の労働環境の改善が必要であるとの意見が多く寄せられている。労働環境は乳腺診療のあり方とも関連している。

③育児支援について

  1. 妊娠中、育児中に当直免除の制度がある施設は60%, 57%であった。
  2. 妊娠中、育児中にオンコール割り当てがある施設は12%, 12%であった。
  3. 産休や病児看病中の人的サポート体制がある施設は18%であった。
  4. 育児期間中の医師が仕事をしやすいように何らかの工夫をしている施設は33%であった。

今回、日本乳癌学会として初めて行ったアンケート調査であり、多くの課題が明らかになってきました。引き続き本活動の意義にご理解賜りまして、御支援くださいますよう、どうぞよろしくお願いいたします。
本アンケート結果内容へのご意見などは、日本乳癌学会事務局までお寄せください。

平成26~27年度 男女共同参画委員会 委員長 増田しのぶ
副委員長 岩瀬 弘敬
委  員 明石 定子
委  員 飯島耕太郎
委  員 石田 孝宜
委  員 川瀬 和美
委  員 武石 優子
委  員 田中 文恵
委  員 土井原博義
委  員 中野 正吾
委  員 山内 英子
委  員 山下 啓子

2016年06月16日掲載

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